「気に入った中古マンションや建売住宅があるけれど、夫（妻）一人の年収では住宅ローンの借入額が足りない……」
「共働き夫婦なら、ペアローンにした方がお得って聞くけど本当？」
マイホームの購入を検討する際、多くの共働き夫婦が悩むのが「どのように住宅ローンを組むか」という問題です。
近年は住宅価格の上昇もあり、夫婦それぞれの収入を活かして住宅を購入する「ペアローン」を選ぶ方が増えています。一方で、借入可能額を増やせるというメリットがある反面、出産や育児、転職などライフスタイルの変化に備える必要があるなど、知っておきたい注意点もあります。
今回は、ペアローンの仕組みやメリット・デメリット、収入合算との違い、どのようなご夫婦に向いているのかを分かりやすく解説します。
ペアローンとは？
ペアローンとは、同じ住宅を購入する際に、夫婦それぞれが個別に住宅ローンを契約する借入方法です。一般的には、お互いが相手のローンの連帯保証人となります。
例えば4,000万円の住宅を購入する場合、
- 夫：2,000万円の住宅ローン
- 妻：2,000万円の住宅ローン
というように、それぞれが住宅ローンを契約します。
また、不動産の所有権（持分）は、それぞれの借入額や自己資金（頭金）の割合などに応じて設定するのが一般的です。
ペアローンの3つのメリット
ペアローンでは夫婦それぞれの収入をもとに審査が行われるため、単独で住宅ローンを組む場合よりも借入可能額が増えるケースが多くあります。
そのため、
- 希望エリアで家を探したい
- もう少し広い家に住みたい
- リノベーション費用も住宅ローンに組み込みたい
と考えている方にとって、住まい選びの選択肢を広げられることが大きなメリットです。
② 住宅ローン控除を夫婦それぞれ利用できる場合がある一定の要件を満たせば、夫婦それぞれが住宅ローン控除の対象となります。
単独ローンでは控除しきれなかった所得税や住民税も、夫婦で控除を受けることで世帯全体の節税につながるケースがあります。
ただし、控除額は借入額や持分、所得などによって異なり、税制改正によって制度内容が変更される場合もあるため、最新の制度を確認しておきましょう。
③ 夫婦それぞれが団体信用生命保険（団信）の対象となる一般的なペアローンでは、夫婦それぞれが団体信用生命保険（団信）に加入します。
万が一の場合には、その方が契約している住宅ローン残高が保障の対象となるため、残されたご家族の負担を軽減できます。
なお、保障内容は金融機関によって異なり、夫婦双方のローン残高を保障する「ペア連生団信」を取り扱っている場合もあります。
ペアローンの3つのデメリットと注意点
ペアローンは2本の住宅ローンを契約するため、
- 融資事務手数料
- 保証料
- 印紙税
- 登記費用
- 司法書士報酬
などの諸費用が、それぞれの契約で必要になる場合があります。
金融機関によって費用体系は異なりますが、単独ローンより初期費用が高くなるケースがあるため、事前に確認しておきましょう。
② 出産・育児や転職などによる収入減少への備えが必要ペアローンは夫婦それぞれの収入を前提として返済計画を立てるため、ライフプランの変化も考慮しておく必要があります。
例えば、
- 出産や育児による育児休業
- 時短勤務
- 転職
- 病気や介護
などで収入が減少した場合でも、住宅ローンの返済は原則として続きます。
将来的なライフイベントを見据え、「どちらか一方の収入が減っても返済を続けられるか」という視点で資金計画を立てることが大切です。
③ 将来の売却や借り換えの手続きが複雑になることも住宅を売却する際は、原則として夫婦双方の同意が必要になります。
また、万が一離婚した場合でも、住宅ローンの契約内容や連帯保証人としての責任は自動的には変更されません。契約内容を変更するには、金融機関の承認や新たな審査が必要になる場合があります。
将来的な住み替えやライフスタイルの変化も視野に入れながら、無理のない借入計画を立てることが大切です。
ペアローン・収入合算・単独ローンの違い
住宅ローンには、ペアローン以外にも「収入合算」や「単独ローン」という方法があります。
収入合算とは、一人が主な契約者となり、配偶者などの収入を合算して審査を受ける借入方法です。契約形態には「連帯債務」と「連帯保証」があり、利用できる住宅ローン控除や団体信用生命保険の内容は契約方法や金融機関によって異なります。
それぞれにメリット・デメリットがあるため、ご夫婦の働き方や将来設計に合わせて選ぶことが大切です。
次のようなご夫婦は、ペアローンが向いていると言えるでしょう。
- 夫婦それぞれに安定した収入が見込める
- 希望エリアや広さを優先して住宅を購入したい
- 住宅ローン控除を夫婦それぞれ活用したい
- 中古住宅の購入とリノベーションを検討している
一方で、次のような場合は、ペアローン以外の借入方法も含めて比較検討することをおすすめします。
- 出産や育児による働き方の変化を予定している
- 将来的に退職や独立を考えている
- どちらか一方の収入だけでは返済が難しい
- 手続きをできるだけシンプルにしたい
まとめ｜大切なのは「借りられる金額」ではなく「無理なく返せる金額」
ペアローンは、夫婦それぞれの収入を活かすことで借入可能額を増やしやすく、住宅ローン控除などのメリットも期待できる借入方法です。
一方で、契約が2本になることによる諸費用や、ライフスタイルの変化による収入減少、将来的な売却や借り換えなどについても理解したうえで検討することが大切です。
住宅ローンは金融機関ごとに商品内容や審査基準が異なり、ご夫婦にとって最適な借入方法もそれぞれ異なります。
リノベ不動産太宰府インター店では、物件探しだけでなく、住宅ローンや資金計画についてもご相談いただけます。
「ペアローンと収入合算のどちらが向いているの？」「無理のない返済額はどれくらい？」など、お客様一人ひとりのライフプランに合わせてご提案いたします。マイホーム購入をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。
